ねえねえ、せんせー・・・あっ、ちがった、かんとくぅー
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2009年8月アーカイブ
月刊アイソスに連載中のコラム「日常語：ISO 27001 スピンオフ」（執筆：切石庄之介）には、一貫したテーマがあります。それは、世間一般で安全だと思い込まれていること、つまり安全常識を、毎回ひっくり返し、「いや、それは全然安全じゃないんだよ」と警告することです。ちょっと4月号からの連載タイトルを紹介しておきますね。これらのタイトルは切石さんがご自分で書いてこられたものですが（タイトルは編集者に一任する執筆者もおられます）、たった一行で切石さんが何をひっくり返したいのかがわかります。
「事件は会社で起こっているんじゃない！」
「Winnyを禁止してもダメ！」
「ウィルス感染経路は移り変わる」
「ノートＰＣを買うと損をします」
「無線LANは家庭専用で」
「"社外秘"は法律上"秘密"ではない」
「情報処理のプロは情報セキュリティのプロではない」
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「事件は会社で起こっているんじゃない！」
「Winnyを禁止してもダメ！」
「ウィルス感染経路は移り変わる」
「ノートＰＣを買うと損をします」
「無線LANは家庭専用で」
「"社外秘"は法律上"秘密"ではない」
「情報処理のプロは情報セキュリティのプロではない」
本日、東京の経団連ホールで「ISO 50001（エネルギーマネジメントシステム国際規格）の策定に関するシンポジウム」がエネルギー総合工学研究所主催で開催され、約300名が参加した。シンポの主な内容は、現在CD（委員会原案）段階まで作成作業が進んでいるISO 50001の概要と、ISO 9001及びISO 14001との関係、日本の省エネルギー法との関係の３点。講師によるこれらの解説のあと関係者によるパネルディスカッションが行われた。以下、各講師のプレゼン内容を報告する。
【来賓挨拶骨子】経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 省エネルギー対策課長/坂本敏幸氏
省エネルギー法により30年にもわたってエネルギーマネジメントをやってきた国というのは、日本以外、世界には見当たらない。指定事業所は1万4千件もあり、エネルギー管理者は４万7千人もいる。国際規格の作成にあたっても日本は貢献しており、実際、これまでISO 50001に関する国際会議が２度開かれ、例えば、工場1件1件の取り組みではなく企業ベースの取り組みにするとか、役員クラスの管理責任者による統括とか、ベンチマークへの取り組みとか、を日本から提案し、それがCDに幅広く取り込まれている。現在、この規格は非常に重要な局面に来ている。9月26日までに日本からのコメントをISOに提出し、年内にはDIS（国際規格原案）が発行される。2011年までには正式な国際規格を発行をするべく、関係者において精力的な取り組みが行われている。今回のシンポでは、できるだけ幅広い方々からご意見をいただきたいと思う。
【講演１：ISO 50001の概要、標準化の背景と進捗状況】産業技術総合研究所エネルギー技術研究部門 エネルギー社会システムグループ/西尾匡弘氏
西尾氏は、ISO 50001策定の経緯と、規格策定の現在までの進捗状況と今後の予定、ISO/CD 50001の規格概要について解説した。ISO 50001は、エネルギーマネジメントシステムの国際規格である。2010年末から2011年までの間に発行することを目指し、ISO/PC242で策定中で、議長国は米国とブラジルである。ISO 50001は、組織のエネルギーパフォーマンス及びマネジメントシステムを継続的に改善する規格である。日本としては、日本の実態や省エネ技術・経験を規格に反映させる。6月20日に配信されたCDに対する投票・コメントが9月26日に締め切られ、11月中旬にロンドンで開催される第三回国際会議でそれらのコメントについて審議される。
【講演2：マネジメントシステム規格としてのISO 50001、ISO 14001との対比を中心に】IMSコンサルティング取締役/寺田博氏
寺田氏はISO 50001とISO 14001の対比を中心に解説。ISO/CD 50001の要求事項の目次構成は次のようになっている。
4.1General requirements（一般要求事項）
4.2 Management responsibility（経営者の責任）
4.3 Energy policy（エネルギー方針）
4.4 Planning（計画）
4.5 Implementation and operation（実施と運用）
4.6 Checking performance（パフォーマンスの評価）
4.7 Review of the Energy MS by top management（トップマネジメントによるエネルギーマネジメントシステムレビュー）
ISO/CD 50001にあって、ISO 14001にない項目は下記の通り。
4.4 の中の、Energy profile（エネルギープロファイル）、Energy baseline（エネルギーベースライン）、Energy performance indicators（エネルギーパフォーマンスインディケーター）。
4.5の中のDesign（設計）、Purchasing energy services, goods and energy（エネルギーサービス、機器及びエネルギーの購買）。
ISO 50001の特徴について寺田氏は次のようにまとめた。まず第一に、ISO 50001はISO 14001の側面という考え方をエネルギーに特化して作られた規格である。その中でパフォーマンスの把握・評価・改善をより明確に示している。また、サプライチェーンの管理についてもより細かく要求している。第二に、ISO 50001は省エネルギー法の中で有効に機能できるものである。そして第三に、すでにISO 14001の認証を取っている組織は、ISO 14001を少しモディファイすればISO 50001に対応できると考えて欲しい。モディファイすべきところは、「パフォーマンスの評価」と「サプライチェーンの管理」である。そこさえ注意すれば、既存のマネジメントシステムを使うことにおいて何の問題もない。
【講演3:ISO 9001とISO 50001の関係】テクノファ代表取締役/平林良人氏
平林氏は両規格の要求事項を比較する中で、ISO 9001にあってISO 50001にない条項として下記の18項目を挙げた。
品質マニュアル/顧客満足/インフラストラクチャー/作業環境/製品実現の計画/製品に関連する要求事項のレビュー/顧客とのコミュニケーション/設計・開発からのアウトプット~設計・開発の変更管理/購買製品の検証/製造及びサービス提供に関するプロセスの妥当性確認/識別及びトレーサビリティ/ 顧客の所有物/製品の保存/監視機器及び測定機器の管理/顧客満足/製品の監視及び測定/データの分析/継続的改善
また、ISO 50001にあってISO 9001にないものとして、次の5項目を挙げた。
エネルギープロファイル/エネルギーベースライン/エネルギーパフォーマンスインディケーター/目的、目標、行動計画/順守評価
すでにISO 9001の認証を取っている組織に対して、平林氏は「組織にすでにISO 9001の枠組みがあるのなら、それは変えないで、ISO 50001の要素を既存の枠組みに組み込んだほうがよい。 ISO 9001とISO 50001とでは、共通の要求事項が6割もあるのだから。ISO 9001ではなくて、iSO 14001をベースにしている組織についても同様のことが言えるだろう」と述べた。
【講演4：省エネルギー法とISO 50001標準化】省エネルギーセンター常務理事/石原明氏
石原氏は施行30年の実績を持つ日本の省エネルギー法の概要について解説し、ISO 50001との比較の中で、この規格の活用に対する期待などについて語った。石原氏は「日本のこれまでの省エネに関する経験・実績をISO 50001に反映させる必要がある。この規格には、トップマネジメント、管理バウンダリー（境界）設定、指標設定の自律性、ベースラインといった注目すべき考え方がある。またこの規格の開発によって、日本がこれまで取り組んできた計測、見える化、ベンチマークなどの考え方を国際的に広めることができる。省エネ法に準拠しつつ、ISO 50001に適合するようなエネルギー管理を構築・運用することは可能である」と述べた。
【パネルディスカッション】
モデレーターを西尾氏が担当、パネリストとして上述の寺田氏、平林氏、石原氏のほか、電子情報技術産業協会 制御システム専門委員会WG1主査/井上賢一氏、日本電機工業会 省エネシステム・機器普及専門委員会副委員長/酒井孝寿氏、電気事業連合会 工務部副部長/中井浩之氏が参加。冒頭、3名のミニ・プレゼンが行われた後、パネラーによる発言、フロアーとの質疑応答が行われた。ミニ・プレゼンの内容は下記の通り。
（ISO 50001 電子情報産業界の対応/井上氏）
ISO/CD 50001の段階で、省エネ法との整合性は確保できたので、次はISO 14001との実務の整合化が課題だ。また、ISO 14001の枠組みで省エネ活動を行っている企業は多い。ISO 14001とのダブル認証の負担に対する不安は大きいので、現在の省エネ活動はそのままにして、軽い負担でISO 50001の認証が取得できるようにならないものか。
（工場エネルギー管理システム〈FEMS〉による省エネ/酒井氏）
ISO 50001が国際規格になることで、エネルギーマネジメントがルール化されることは、FEMSの推進にも大きな期待が持てる。また、平成22年から施行される省エネ法では、エネルギー管理の対象が工場・事業場単位から事業者単位になるので、トップマネジメントの省エネ意識も高まり、FEMSが一層普及するものと期待している。
（火力発電所における熱効率管理について/中井氏）
省エネ法の対象は、発電関係では化石燃料を利用する火力発電所が主である。火力熱効率の向上に向け、省エネ法の下での年１％原単位改善（中長期）達成に取り組んでいる。また、省エネ技術の海外移転としてAPP（クリーン開発と気候に関するアジア太平洋パートナーシップ）活動も注目されている。とにかく火力発電における日本の省エネ技術は世界の中で飛び抜けている。その技術はISO 50001の規格作成において貢献できるのではないか。
【国内審議委員会委員長挨拶】東京大学大学院 新領域創成科学研究所環境システム学専攻教授/松橋隆治氏
パネルディスカッションのあと、ISO 50001の国内審議委員会の委員長である松橋氏があいさつに立ち、「省エネ活動においても2000年代後半から、それまでの『守り』の姿勢から『攻め』の姿勢に変わって来たのを強く感じる。ISO 50001への取り組みについても、『守り』も大事だが、『攻め』の姿勢を忘れず、関係者の皆さんと共に取り組んでいきたい」と締めくくった。
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【来賓挨拶骨子】経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 省エネルギー対策課長/坂本敏幸氏省エネルギー法により30年にもわたってエネルギーマネジメントをやってきた国というのは、日本以外、世界には見当たらない。指定事業所は1万4千件もあり、エネルギー管理者は４万7千人もいる。国際規格の作成にあたっても日本は貢献しており、実際、これまでISO 50001に関する国際会議が２度開かれ、例えば、工場1件1件の取り組みではなく企業ベースの取り組みにするとか、役員クラスの管理責任者による統括とか、ベンチマークへの取り組みとか、を日本から提案し、それがCDに幅広く取り込まれている。現在、この規格は非常に重要な局面に来ている。9月26日までに日本からのコメントをISOに提出し、年内にはDIS（国際規格原案）が発行される。2011年までには正式な国際規格を発行をするべく、関係者において精力的な取り組みが行われている。今回のシンポでは、できるだけ幅広い方々からご意見をいただきたいと思う。
【講演１：ISO 50001の概要、標準化の背景と進捗状況】産業技術総合研究所エネルギー技術研究部門 エネルギー社会システムグループ/西尾匡弘氏西尾氏は、ISO 50001策定の経緯と、規格策定の現在までの進捗状況と今後の予定、ISO/CD 50001の規格概要について解説した。ISO 50001は、エネルギーマネジメントシステムの国際規格である。2010年末から2011年までの間に発行することを目指し、ISO/PC242で策定中で、議長国は米国とブラジルである。ISO 50001は、組織のエネルギーパフォーマンス及びマネジメントシステムを継続的に改善する規格である。日本としては、日本の実態や省エネ技術・経験を規格に反映させる。6月20日に配信されたCDに対する投票・コメントが9月26日に締め切られ、11月中旬にロンドンで開催される第三回国際会議でそれらのコメントについて審議される。
【講演2：マネジメントシステム規格としてのISO 50001、ISO 14001との対比を中心に】IMSコンサルティング取締役/寺田博氏寺田氏はISO 50001とISO 14001の対比を中心に解説。ISO/CD 50001の要求事項の目次構成は次のようになっている。
4.1General requirements（一般要求事項）
4.2 Management responsibility（経営者の責任）
4.3 Energy policy（エネルギー方針）
4.4 Planning（計画）
4.5 Implementation and operation（実施と運用）
4.6 Checking performance（パフォーマンスの評価）
4.7 Review of the Energy MS by top management（トップマネジメントによるエネルギーマネジメントシステムレビュー）
ISO/CD 50001にあって、ISO 14001にない項目は下記の通り。
4.4 の中の、Energy profile（エネルギープロファイル）、Energy baseline（エネルギーベースライン）、Energy performance indicators（エネルギーパフォーマンスインディケーター）。
4.5の中のDesign（設計）、Purchasing energy services, goods and energy（エネルギーサービス、機器及びエネルギーの購買）。
ISO 50001の特徴について寺田氏は次のようにまとめた。まず第一に、ISO 50001はISO 14001の側面という考え方をエネルギーに特化して作られた規格である。その中でパフォーマンスの把握・評価・改善をより明確に示している。また、サプライチェーンの管理についてもより細かく要求している。第二に、ISO 50001は省エネルギー法の中で有効に機能できるものである。そして第三に、すでにISO 14001の認証を取っている組織は、ISO 14001を少しモディファイすればISO 50001に対応できると考えて欲しい。モディファイすべきところは、「パフォーマンスの評価」と「サプライチェーンの管理」である。そこさえ注意すれば、既存のマネジメントシステムを使うことにおいて何の問題もない。
【講演3:ISO 9001とISO 50001の関係】テクノファ代表取締役/平林良人氏平林氏は両規格の要求事項を比較する中で、ISO 9001にあってISO 50001にない条項として下記の18項目を挙げた。
品質マニュアル/顧客満足/インフラストラクチャー/作業環境/製品実現の計画/製品に関連する要求事項のレビュー/顧客とのコミュニケーション/設計・開発からのアウトプット~設計・開発の変更管理/購買製品の検証/製造及びサービス提供に関するプロセスの妥当性確認/識別及びトレーサビリティ/ 顧客の所有物/製品の保存/監視機器及び測定機器の管理/顧客満足/製品の監視及び測定/データの分析/継続的改善
また、ISO 50001にあってISO 9001にないものとして、次の5項目を挙げた。
エネルギープロファイル/エネルギーベースライン/エネルギーパフォーマンスインディケーター/目的、目標、行動計画/順守評価
すでにISO 9001の認証を取っている組織に対して、平林氏は「組織にすでにISO 9001の枠組みがあるのなら、それは変えないで、ISO 50001の要素を既存の枠組みに組み込んだほうがよい。 ISO 9001とISO 50001とでは、共通の要求事項が6割もあるのだから。ISO 9001ではなくて、iSO 14001をベースにしている組織についても同様のことが言えるだろう」と述べた。
【講演4：省エネルギー法とISO 50001標準化】省エネルギーセンター常務理事/石原明氏石原氏は施行30年の実績を持つ日本の省エネルギー法の概要について解説し、ISO 50001との比較の中で、この規格の活用に対する期待などについて語った。石原氏は「日本のこれまでの省エネに関する経験・実績をISO 50001に反映させる必要がある。この規格には、トップマネジメント、管理バウンダリー（境界）設定、指標設定の自律性、ベースラインといった注目すべき考え方がある。またこの規格の開発によって、日本がこれまで取り組んできた計測、見える化、ベンチマークなどの考え方を国際的に広めることができる。省エネ法に準拠しつつ、ISO 50001に適合するようなエネルギー管理を構築・運用することは可能である」と述べた。
【パネルディスカッション】モデレーターを西尾氏が担当、パネリストとして上述の寺田氏、平林氏、石原氏のほか、電子情報技術産業協会 制御システム専門委員会WG1主査/井上賢一氏、日本電機工業会 省エネシステム・機器普及専門委員会副委員長/酒井孝寿氏、電気事業連合会 工務部副部長/中井浩之氏が参加。冒頭、3名のミニ・プレゼンが行われた後、パネラーによる発言、フロアーとの質疑応答が行われた。ミニ・プレゼンの内容は下記の通り。
（ISO 50001 電子情報産業界の対応/井上氏）ISO/CD 50001の段階で、省エネ法との整合性は確保できたので、次はISO 14001との実務の整合化が課題だ。また、ISO 14001の枠組みで省エネ活動を行っている企業は多い。ISO 14001とのダブル認証の負担に対する不安は大きいので、現在の省エネ活動はそのままにして、軽い負担でISO 50001の認証が取得できるようにならないものか。
（工場エネルギー管理システム〈FEMS〉による省エネ/酒井氏）ISO 50001が国際規格になることで、エネルギーマネジメントがルール化されることは、FEMSの推進にも大きな期待が持てる。また、平成22年から施行される省エネ法では、エネルギー管理の対象が工場・事業場単位から事業者単位になるので、トップマネジメントの省エネ意識も高まり、FEMSが一層普及するものと期待している。
（火力発電所における熱効率管理について/中井氏）省エネ法の対象は、発電関係では化石燃料を利用する火力発電所が主である。火力熱効率の向上に向け、省エネ法の下での年１％原単位改善（中長期）達成に取り組んでいる。また、省エネ技術の海外移転としてAPP（クリーン開発と気候に関するアジア太平洋パートナーシップ）活動も注目されている。とにかく火力発電における日本の省エネ技術は世界の中で飛び抜けている。その技術はISO 50001の規格作成において貢献できるのではないか。
【国内審議委員会委員長挨拶】東京大学大学院 新領域創成科学研究所環境システム学専攻教授/松橋隆治氏パネルディスカッションのあと、ISO 50001の国内審議委員会の委員長である松橋氏があいさつに立ち、「省エネ活動においても2000年代後半から、それまでの『守り』の姿勢から『攻め』の姿勢に変わって来たのを強く感じる。ISO 50001への取り組みについても、『守り』も大事だが、『攻め』の姿勢を忘れず、関係者の皆さんと共に取り組んでいきたい」と締めくくった。
「いえ、管理責任者は１人ですよ」
ISO 9001の2000年版のJISも、2008年版のJISも、「5.5.2 管理責任者」のNOTEに「管理責任者は、上記の責任及び権限をもつ限り、一人である必要はない。」という、原文にはない文章がJISには追加されていて、2000年版のJIS原案がウェブサイトで2000年に公開され、一般からコメントを受け付ける期間が設けられた時に、「管理責任者が複数いてもいいのか？ 原文にはそんなことは書いてないじゃないか？」という問題がかなり議論され、TC176国内委員会の飯塚悦功委員長が「管理責任者が複数でもいいというのは、TC176の議長も認めている」と発言し、「じゃあ、そうなのかなあ」と世間が納得し始めた頃、アイソスがジャパンプレクサス（ISO/TS 16949公式研修機関）の鈴木格社長に電話を入れて、「管理責任者って、複数いてもいいんですかあ？」って聞いた時の返答。
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ISO 9001の2000年版のJISも、2008年版のJISも、「5.5.2 管理責任者」のNOTEに「管理責任者は、上記の責任及び権限をもつ限り、一人である必要はない。」という、原文にはない文章がJISには追加されていて、2000年版のJIS原案がウェブサイトで2000年に公開され、一般からコメントを受け付ける期間が設けられた時に、「管理責任者が複数いてもいいのか？ 原文にはそんなことは書いてないじゃないか？」という問題がかなり議論され、TC176国内委員会の飯塚悦功委員長が「管理責任者が複数でもいいというのは、TC176の議長も認めている」と発言し、「じゃあ、そうなのかなあ」と世間が納得し始めた頃、アイソスがジャパンプレクサス（ISO/TS 16949公式研修機関）の鈴木格社長に電話を入れて、「管理責任者って、複数いてもいいんですかあ？」って聞いた時の返答。
カーボンフットプリント（CFP）の国際標準化作業を行っているISO/TC207（環境マネジメント）のSC7/WG2の対応国内委員会の委員長を務める稲葉敦さん（工学院大学環境エネルギー化学科教授）にお会いして、CFPに関する国内外の動きやISO化の動向などについてお話を伺いました。カーボンフットプリントの国際規格はISO 14067という番号が付き、現在第二次作業原案（WD２）が８月31日をめどにメンバー各国に回付され、コメントが9月末までに受け付けされます。そのコメントを集約したものを、10月19日にウィーンで開催されるSC7の会議で議論される予定。従来の予定だと、ここで国際規格案（CD）が作成され、11月には各国へ回付される予定だったのですが、稲葉さんは「まだまだCDまで進める段階ではない」と考えています。
一方、国内におけるカーボンフットプリント制度試行事業のほうは、商品種別算定基準（PCR）の対象商品は８月12日時点で36件あり、８月13日に開催されたPCRの策定委員会では新たに精米、衣料用洗剤、なたね油が検討された結果、この３点も登録され、合計39件となった。
おい、フミヤ！
起きたか？ いま何時だ？
まさか正午を過ぎてはいまいな。
もし今日も、午前中の塾をさぼるようなら、
Wiiは取り上げだ。
ダディーより
（出勤前に居間のテレビの画面に貼り付けたペーパーの文面）
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起きたか？ いま何時だ？
まさか正午を過ぎてはいまいな。
もし今日も、午前中の塾をさぼるようなら、
Wiiは取り上げだ。
ダディーより
（出勤前に居間のテレビの画面に貼り付けたペーパーの文面）
JABは8月19日付のプレスリリースで、2009年6月末時点での国内のISOマネジメントシステム認証組織件数を発表した。これは国内で活動するマネジメントシステム認証機関を対象に行ったもので、JABが４半期に１度、実施している調査結果である。JABから認定されていない認証機関が発行した認証件数も含まれている。また、登録サイトが海外の認証は含まれていない。
これによると国内認証件数（認証機関数）は、
ISO 9001→52,294件（64機関）
ISO 14001→26,015件（61機関）
ISO 13485（医療機器）→403件（12機関）
AS 9100（航空宇宙）→259件（7機関）
TL 9000（通信）→8件（1機関）
ISO 22000（食品安全）→302件（20機関）
となっている。
ISO 9001とISO 14001の認証件数については、JABのデータをもとに本ブログで編集（認証件数の多い順にソートをかけている）した図表を下記に掲載しておく。
PDFデータについては下記をクリック。
ＱＭＳ図表 ＥＭＳ図表
（注：ＪＡＢの件数欄が「－」になっている機関は、ＪＡＢから認定を受けていない認証機関である。また、「全認証組織件数＜ＪＡＢ適合組織件数」になっている機関があるが、「全認証組織件数」は認証機関による申告件数であり、「ＪＡＢ適合組織件数」はＪＡＢ集計による件数であるので、申告時期と集計時期とにズレがある場合、件数が異なることがある）
日本科学技術連盟ISO研修事業部を訪問し、北崎洋司・研修業務一課課長と波田野崇・研修業務二課課長にお会いしました。同事業部の研修講師を務める日吉信晴さんと奥村朋子さんのご紹介によるものです。私が本ブログで、ある機関の内部監査員向けの研修内容を紹介したところ、日吉＆奥村さんから「それくらいのことだったら、うち（日科技連）でもやってるぞ！」と言われ、さらに「うちでは、もっとおもいろいことを企画しているので、一度話を聞きに来ては？」と誘われたので、お伺いした次第。北崎さん曰く、「今までの内部監査員研修というのは、どちらかというと『守り』中心だった。どのようなシステムを構築し、どのような内部監査をすれば、審査をやり過ごすことができるかというものだ。今後は『仕掛ける』ための内部監査員研修をやりたい。システムを構築した上で、自分たちはいったい何をやっていくのか。困っていることに、どのように対応していくのか。そういったことに取り組むための内部監査を提案したい。今は内部監査をすること自体が目的になっている。そうではなくて、内部監査という道具を使って、会社を良くするために何をするのかが大事なのだ。『仕掛ける』ための内部監査員研修のコンテンツについてはまだ詳細は決まっていないが、９月から関係者と議論をしながら中身を提案していきたい」
（写真：左・波田野さん、右・北崎さん）
ISOマネジメントシステム認証機関の会議体である日本マネジメントシステム認証機関協議会（JACB）の総会が７月29日に開催され、2009年度のJACB代表幹事に日本環境認証機構（JACO）代表取締役の下井泰典さんが就任した。8月18日午後、下井さんにお会いし、JACBの今年度の活動方針並び代表幹事としての抱負などを聞いた。JACBの活動方針で目新しいのは２点。１つは、経済産業省が昨年７月に公表した「マネジメントシステム規格認証制度の信頼性確保のためのガイドライン」に対して8月18日に発表された「アクションプラン」の実施である。もう１つは、ISO認証制度の認知度の向上：ホームページやメディアの活用である。すでに実施しているものとしては、JACBのウェブサイトがリニューアルされ、「公開情報」というコーナーが設けられており、ここでは一般向けにマネジメントシステムに関する情報が公開されている。
後者の活動に取り組むことになったきっかけは、主婦連のある方の発言によって、「一般の人がいかにISOの規格や制度について知らないか」を思い知らされたことによる。「企業によるISOの認知度は上がってきたが、ISO情報はまだまだB to Bで流れている。これをB to C、C to Bにしなければならない」（下井さん）とのこと。とはいえ、ISOについて優しく書いた小冊子をばらまくほどの予算はないので、とりあえずはウェブサイトでの情報発信から始めることになった。
今年度の活動のモットーは「競争から協創へ」。「もう認証機関同士でけんかをしている場合じゃない。みんなで協力しながらISO市場を作っていかなければならない。例えば、個人的にはJACBで何かISO市場を開拓するような活動ができないかと思っている」（下井さん）
＊本取材記事の詳細はアイソス11月号（10月10日発行）に掲載予定。
8月18日、日本適合性認定協会（JAB）・日本情報処理開発協会（JIPDEC）・日本マネジメントシステム認証機関協議会（JACB）の３者からなるMS信頼性ガイドライン対応委員会は、昨年7月に経済産業省が公表した「マネジメントシステム規格認証制度の信頼性確保のためのガイドライン」に対応するために策定した「アクションプラン」を３者連名で発表した。発表されたのは下記の２つの文書で、３者いずれのウェブサイトからでもダウンロード（PDF）できる。
＊公表された文書
1) MS信頼性ガイドライン対応委員会報告の概要
2) MS信頼性ガイドライン対応委員会報告書
アクションプランが発表されたからといって、「JABやJIPDECから認定を受けている認証機関と、JACBの会員である認証機関はすべて、このプラン通りのアクションを起こすんだ！」と早合点してもらっては困る。これは強制ではない。あくまで任意である。認証機関がこのアクションプランを実行しなかったからといって、それだけの理由でJABやJIPDECから認定取り消しになるわけではないし、JACBから除名されるわけでもない。つまり、すべてはこれからなのだ。どれだけ多くの認証機関が、今後いかに頑張るかにかかっている。
本日、MS信頼性ガイドライン対応委員会の議事進行役をつとめるJAB常務理事・認定センター長の久保真さんを取材した。取材内容の一部を紹介する。
質問：故意の虚偽説明によって認証を取り消された組織に対しては、１年程度認証受付を行わないとアクションプランに書いてあるが、これを実行するとなると組織と認証機関との間に交わされている契約書自体を書き換えなければならなくなる。これはちょっと大変な作業ではないか。
久保：組織と認証機関との間で交わされる契約書の期間はたいてい更新期間になっている。つまり３年ごとだ。一方、アクションプランにおける契約書の整備と適用は、平成10年4月までが準備期間で、それ以降が整備・適用の実施期間だ。だから、大変なことは確かである。ただ、認証機関も何の公式文書もなしに、組織に契約変更を迫るのは容易ではないので、JABが担当してNote（仮称）を作成し、来年２月頃には発行する予定だ。そのNoteとは「故意の虚偽説明に伴う認証取消と再度の認証に関するNote」と「重要な組織活動を認証範囲に含める事に関する基本的な考え方のNote」の２本だ。
質問：アクションプランの中に「認定審査結果の情報公開」というのがあるが、具体的にはどういう内容なのか。
久保：認定審査は４年に１回の更新で、サーベイランスは年１回行われる。認定審査の結果は、認証機関が審査報告書を組織に示すように、認定機関が認定審査報告書を認証機関に示す。この認定審査報告書を情報公開するということだ。ただ、いきなり公開するのではなくて、まず認証機関の良い点・悪い点をまとめた公開文案を認定機関・認証機関内だけで１年間試行してから、一般公開へと踏み出す予定だ。
質問：アクションプランを実行に移す認証機関の間で当面はバラツキが出るだろう。例えば、A機関はすべてのアクションプランを実行している、B機関はそのうちの少ししか実行していない、C機関はまったく実行していないなど。この差がきちんと情報公開される必要があるのではないか。
久保：それはアクションプランの中の「認定・認証に係る情報公開」の項目の中に「認定機関のウェブサイトに認証機関名、情報公開項目の公開状況一覧表を掲示する」というのがある。そこでできるのではないかと考えている。
＊本インタビューの詳細はアイソス10月号（9月10日発行）に掲載予定。
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＊公表された文書
1) MS信頼性ガイドライン対応委員会報告の概要
2) MS信頼性ガイドライン対応委員会報告書
アクションプランが発表されたからといって、「JABやJIPDECから認定を受けている認証機関と、JACBの会員である認証機関はすべて、このプラン通りのアクションを起こすんだ！」と早合点してもらっては困る。これは強制ではない。あくまで任意である。認証機関がこのアクションプランを実行しなかったからといって、それだけの理由でJABやJIPDECから認定取り消しになるわけではないし、JACBから除名されるわけでもない。つまり、すべてはこれからなのだ。どれだけ多くの認証機関が、今後いかに頑張るかにかかっている。
本日、MS信頼性ガイドライン対応委員会の議事進行役をつとめるJAB常務理事・認定センター長の久保真さんを取材した。取材内容の一部を紹介する。質問：故意の虚偽説明によって認証を取り消された組織に対しては、１年程度認証受付を行わないとアクションプランに書いてあるが、これを実行するとなると組織と認証機関との間に交わされている契約書自体を書き換えなければならなくなる。これはちょっと大変な作業ではないか。
久保：組織と認証機関との間で交わされる契約書の期間はたいてい更新期間になっている。つまり３年ごとだ。一方、アクションプランにおける契約書の整備と適用は、平成10年4月までが準備期間で、それ以降が整備・適用の実施期間だ。だから、大変なことは確かである。ただ、認証機関も何の公式文書もなしに、組織に契約変更を迫るのは容易ではないので、JABが担当してNote（仮称）を作成し、来年２月頃には発行する予定だ。そのNoteとは「故意の虚偽説明に伴う認証取消と再度の認証に関するNote」と「重要な組織活動を認証範囲に含める事に関する基本的な考え方のNote」の２本だ。
質問：アクションプランの中に「認定審査結果の情報公開」というのがあるが、具体的にはどういう内容なのか。
久保：認定審査は４年に１回の更新で、サーベイランスは年１回行われる。認定審査の結果は、認証機関が審査報告書を組織に示すように、認定機関が認定審査報告書を認証機関に示す。この認定審査報告書を情報公開するということだ。ただ、いきなり公開するのではなくて、まず認証機関の良い点・悪い点をまとめた公開文案を認定機関・認証機関内だけで１年間試行してから、一般公開へと踏み出す予定だ。
質問：アクションプランを実行に移す認証機関の間で当面はバラツキが出るだろう。例えば、A機関はすべてのアクションプランを実行している、B機関はそのうちの少ししか実行していない、C機関はまったく実行していないなど。この差がきちんと情報公開される必要があるのではないか。
久保：それはアクションプランの中の「認定・認証に係る情報公開」の項目の中に「認定機関のウェブサイトに認証機関名、情報公開項目の公開状況一覧表を掲示する」というのがある。そこでできるのではないかと考えている。
＊本インタビューの詳細はアイソス10月号（9月10日発行）に掲載予定。
飯塚悦功プロジェクト第10弾の映像を掲載します。
タイトルは「設計のトラブル防止・保全設計」です。
飯塚さんの研究グループでは、保全設計・保守管理計画立案の方法を美しく書こうと取り組んだのですが、まだ詳細を書くまでには至っていない、道半ばの状態だそうです。この分野では、プロセスで品質と生産性を作り込む計画立案ツールとしてのQC工程表が使えません。
映像は３部に分かれており、冒頭は設備の状態維持設計に取り組んだ理由が述べられ、続いて、状態維持の品質管理のむずかしさが説かれ、最後に、ある方が取り組んだトラブル予測のシミュレーターの話を紹介しています。
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タイトルは「設計のトラブル防止・保全設計」です。
飯塚さんの研究グループでは、保全設計・保守管理計画立案の方法を美しく書こうと取り組んだのですが、まだ詳細を書くまでには至っていない、道半ばの状態だそうです。この分野では、プロセスで品質と生産性を作り込む計画立案ツールとしてのQC工程表が使えません。
映像は３部に分かれており、冒頭は設備の状態維持設計に取り組んだ理由が述べられ、続いて、状態維持の品質管理のむずかしさが説かれ、最後に、ある方が取り組んだトラブル予測のシミュレーターの話を紹介しています。
ISO 9004のFDIS（最終国際規格案）が7月30日に発行されました。
このFDISは、ISOメンバー国へ回付され、投票が行われて、9月30日に締め切られます。正式なIS（国際規格）発行日は未定ですが、この分だと当初発行予定の10月を過ぎて、11月か12月発行になる見込みです。
FDISの段階になると、規格内容の大きな変更はなく、編集上の字句の修正程度だけが行われて、ISに進みます。本稿アップ時点では、ISOや日本規格協会のWebで、まだISO/FDIS 9004:2009は販売されていません。
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このFDISは、ISOメンバー国へ回付され、投票が行われて、9月30日に締め切られます。正式なIS（国際規格）発行日は未定ですが、この分だと当初発行予定の10月を過ぎて、11月か12月発行になる見込みです。
FDISの段階になると、規格内容の大きな変更はなく、編集上の字句の修正程度だけが行われて、ISに進みます。本稿アップ時点では、ISOや日本規格協会のWebで、まだISO/FDIS 9004:2009は販売されていません。
ここで言うBとは、審査機関であるBSI（BSIマネジメントシステムジャパン）とBV（ビューローベリタスジャパン）をさす。BVからBSIへ、あるいはBSIからBVへ、複数の審査員が移籍することの意。
1999年にBSIが日本でISO審査業務を開始。しばらくして当時DNVの認証部長だった吉村正道氏がBSI日本支社の社長に就任。それから、BVの優秀な審査員及び営業マン複数名がBSIに移籍する現象が起きた。BV→BSI、すなわち「B to B」。もちろん、BSIに移籍しなかった優秀なBV審査員もたくさんいる。
その後、BSIを辞めて、しばらくコンサルティング会社の社長を務めた吉村さんは、2007年にBVの副本部長に就任。それから、BSIの優秀な審査員及びマネージャー複数名がBVに移籍する現象が起きた。BSI→BV、すなわち「B to B」。もちろん、BVに移籍しなかった優秀なBSI審査員もたくさんいる。
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1999年にBSIが日本でISO審査業務を開始。しばらくして当時DNVの認証部長だった吉村正道氏がBSI日本支社の社長に就任。それから、BVの優秀な審査員及び営業マン複数名がBSIに移籍する現象が起きた。BV→BSI、すなわち「B to B」。もちろん、BSIに移籍しなかった優秀なBV審査員もたくさんいる。
その後、BSIを辞めて、しばらくコンサルティング会社の社長を務めた吉村さんは、2007年にBVの副本部長に就任。それから、BSIの優秀な審査員及びマネージャー複数名がBVに移籍する現象が起きた。BSI→BV、すなわち「B to B」。もちろん、BVに移籍しなかった優秀なBSI審査員もたくさんいる。
「その時私はまだ書生であった。暑中休暇を利用して海水浴に・・・」
「その時の私は屈託がないというより寧ろ無聊に苦しんでいた。それで翌日もまた先生に会った時刻を見計らって、わざわざ掛茶屋まで出かけて見た。」
「次の日私は先生の後につづいて海へ飛び込んだ。そうして先生と一所の方角に泳いで行った。二丁程沖へ出ると、先生は後を振り返って私に話し掛けた。」
「私は先生と別れる時に、「これから折々御宅へ伺っても宜ござんすか」と聞いた。先生は単簡にただ「ええいらっしゃい」と云っただけであった。」
「私はすぐ玄関先を去らなかった。下女の顔を見て少し躊躇して其所に立っていた。この前名刺を取り次いだ記憶のある下女は、私を待たして置いて又内へ這入った。すると奥さんらしい人が代わって出て来た。美くしい奥さんであった。」
「私はそれから時々先生を訪問するようになった。行くたびに先生は在宅であった。先生に会う度数が重なるに伴れて、私は益々繁く先生の玄関へ足を運んだ。」
「普通の人間として私は女に対して冷淡ではなかった。けれども年の若い私の今まで経過して来た境遇からいって、私は殆ど交際らしい交際を女に結んだ事がなかった。」
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書生って、何だろう。
海水浴って、昔からあったんだ。
「その時の私は屈託がないというより寧ろ無聊に苦しんでいた。それで翌日もまた先生に会った時刻を見計らって、わざわざ掛茶屋まで出かけて見た。」
海での一目惚れってやつね。
年上の人かあ。
「次の日私は先生の後につづいて海へ飛び込んだ。そうして先生と一所の方角に泳いで行った。二丁程沖へ出ると、先生は後を振り返って私に話し掛けた。」
ヤッタじゃん、ついにファーストコンタクト。
努力のカイあったね、私。
「私は先生と別れる時に、「これから折々御宅へ伺っても宜ござんすか」と聞いた。先生は単簡にただ「ええいらっしゃい」と云っただけであった。」
すげー、もう自宅に押しかけ？
「私はすぐ玄関先を去らなかった。下女の顔を見て少し躊躇して其所に立っていた。この前名刺を取り次いだ記憶のある下女は、私を待たして置いて又内へ這入った。すると奥さんらしい人が代わって出て来た。美くしい奥さんであった。」
ええーっ！ 奥さん、いるじゃん。
それでも行くかあー。
「私はそれから時々先生を訪問するようになった。行くたびに先生は在宅であった。先生に会う度数が重なるに伴れて、私は益々繁く先生の玄関へ足を運んだ。」
なんとまあ・・・。
それにしても、先生って、プー太郎？
「普通の人間として私は女に対して冷淡ではなかった。けれども年の若い私の今まで経過して来た境遇からいって、私は殆ど交際らしい交際を女に結んだ事がなかった。」
えっ？ ちょっと、待って、女と交際？
ということは、「私」って、オンナじゃなくて、オトコォー？
ちょっと、聞いてみるか。
「ねえ、ねえ、おとうさーん！ 夏目漱石の『こころ』に出てくる『私』って、男なの？」
あっ！ バカにした顔で笑ってやがる。クソッ！
